資産運用シミュレーション
「初期投資額」「毎月の積立額」「想定利回り（年率）」「積立期間」のうち、求めたい項目以外の3つを入力すると、複利運用を前提に残る1つを試算します。積立元本の累計と運用益の内訳をグラフと年別の推移表で確認できるほか、試算した資産額をもとに毎月の取り崩し可能額もシミュレーションできます。住宅ローンの繰り上げ返済効果を試算したい場合は 住宅ローン繰り上げ返済比較シミュレーション もあわせてご利用ください。
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計算したい項目と条件の入力
注意事項
- 想定利回りは、積立期間・取り崩し期間を通じて入力した利率が一定であることを前提とした簡易試算です。将来の運用成果を保証するものではなく、実際の投資では市場変動により元本割れすることもあります。
- 複利計算は「毎月の積立額を月初に投入し、その月の運用益をその積立額にも加える」方式（年金終価、期首払い）を前提としています。初期投資額は積立開始時点から運用されるものとして計算します。
- 「積立期間を計算する」では、目標の資産額にちょうど届く月数を切り上げて求めています。そのため試算結果の資産額は目標の資産額と完全には一致せず、わずかに上回ります。
- 取り崩しシミュレーションは、毎月末に運用益を加えたうえで取り崩す前提です。「利用年数から計算」は指定した年数でちょうど残高が0になる毎月均等額を（元利均等返済と同じ計算方式で）算出し、「定額取り崩し」は指定した毎月の取り崩し額で残高が0になるまでの期間を算出し、「定率取り崩し」は毎月の残高に取り崩し率を掛けた額を取り崩すため理論上は残高が0にはならず徐々に減っていきます。実際の取り崩しでは、取り崩しのタイミングや手数料、市場変動によって結果が異なります。
- 運用益にかかる税金（通常20.315%）や、投資信託の信託報酬などの利回り以外のコストは考慮していません。NISA（少額投資非課税制度）など非課税制度を利用する場合、税金の面では本ツールの試算結果が手取りの目安になります（信託報酬などのコストは別途差し引いて考えてください）。
用語解説
複利
運用で得た利益（運用益）を元本に組み入れて再投資し、その利益にも次の期間の運用益がつく仕組みです。単利（元本にのみ利益がつく方式）に比べて、運用期間が長いほど資産の増え方が大きくなります。
積立投資（ドルコスト平均法）
毎月など定期的に一定額を投資商品に投じる投資手法です。価格が高いときは少なく、安いときは多く購入することになるため、一括投資に比べて平均購入価格を平準化しやすいとされています。
想定利回り（年率）
シミュレーションの前提として設定する、1年あたりの運用利回りです。過去の株価指数の実績等を参考に設定することが多いですが、将来も同じ利回りが続く保証はありません。
取り崩し（定額取り崩し）
運用を続けながら、資産の一部を定期的に売却・引き出して生活費などに充てることです。毎月の取り崩し額を一定に保つ方式を定額取り崩しといいます。取り崩す金額が運用益を上回るペースだと資産は徐々に減っていき、いずれ尽きます。
定率取り崩し
取り崩し額を一定にするのではなく、その時点の残高に対して一定の割合（取り崩し率）を毎月・毎年取り崩す方式です。残高が減れば取り崩し額も自動的に減るため、定額取り崩しに比べて資産が尽きにくい一方、生活費として使える金額が徐々に減っていく点に注意が必要です。
NISA（少額投資非課税制度）
一定の投資額の範囲内で得た運用益（値上がり益・分配金）が非課税になる日本の制度です。通常の課税口座では運用益に約20.315%の税金がかかりますが、NISA口座ではかかりません。本ツールの試算では税金を考慮していないため、課税口座で運用する場合は運用益から税金分を差し引いて考える必要があります。
よくある質問
シミュレーションの結果は将来の運用成果を保証しますか？
保証しません。入力した利回りが期間中ずっと一定という前提の簡易試算です。実際の投資では市場の変動により、元本割れすることもあります。
税金や手数料は考慮されていますか？
考慮されていません。運用益にかかる税金（通常20.315%）や信託報酬などのコストは含みません。NISAなどの非課税制度を使う場合は、税金の面では結果が手取りの目安になります（コストは別途かかります）。
求める項目を選ぶとどうなりますか？
「将来の資産額」「毎月の積立額」「積立期間」「初期投資額」のうち計算したい項目を選び、必要な条件を入力すると、複利運用を前提に試算します。積立期間を求める場合は月数を切り上げるため、結果は目標額をわずかに上回ります。
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